世界で進む「肉食離れ」、ミレニアル世代がけん引

ミレニアル世代は世界のあらゆる産業を揺り動かしている。食肉産業もその一つだ。

消費者は急速に従来の食肉から離れ、植物ペースの代替肉を選択するようになっている。これは、数年前から世界的に見られる傾向だ。世界の主要企業およそ4000社を顧客に持つ英調査会社グローバルデータによると、肉を食べない、または消費量を減らしている人は、世界人口の70%に上ると見られているという。

同社のアナリストは、「こうした変化は主に、ミレニアル世代によってけん引されている。この世代の多くは食品の購入に関する意思決定において、供給源や動物福祉問題の問題、環境影響についてよく考えている」説明する。ただ、こうした変化はこの世代だけに見られるものではない。また、各界のセレブリティやアスリートたち、グーグルなどの企業や中国などの国々も、より多くの植物ペースの食品を取ることを支持している。

 

代替肉やフレキシタリアンが登場

増加する「フレキシタリアン」(基本はベジタリアン)だが、場合によって肉や魚も食べる「柔軟な菜食主義者」から、恩恵を破っている企業もある。

例えば、英国を拠点にキノコを原料にしたハンバーガーやソーセージなどを製造するクォーン(Quorn)の売上高は昨年上半期の売上高は、前年比19%増となった。

グローバルデータによれば、米国ではビーガン(完全菜食主義者)として生活する人が過去3年の間に600%増加した。食品、農産品関連のサービスを世界的に提供する米カーギルが次のように述べていることが、こうした変化と言えるだろう。

「消費者は地球を守るため、そして動物が思いやりのある扱いを受けるようになることを保証するための選択をしている。彼らは自分たちが取るたんぱく源の供給元を知りたい、自分が食べるものについて肯定的な気持ちでありたいと考えている。」

小売最大手のウォルマートもサプライヤーに対し、植物ペースの製品を増やすことを求めている。

米科学アカデミーによると、2016~2050年に世界の肉の消費量を減少させることができれば、年間およそ800万人の命を救うことも可能だと推計されている。さらに医療費と気候変動によってもたらされるコスト合わせて31兆ドル(約3290兆円)を節約することが可能だと見込まれている。

 

#.問題は命に関わることだろう。

私も心臓が悪いため、食事制限がある(塩分)始めたのは14年前からだが、初の食事制限の時は、なって美味しくない味もないこれは続けられないと思ったものだ。肉類は牛肉よりも鳥肉しかもササミ、むね肉である。

特に最近では、ベーコンやハムなどの加工肉とがん発症の関連性をWHOが明らかにしたときにはなるべくだが塩分引かえ目の加工肉を1ヶ月に1~2程度口にしているか、いないかである。これで体調もかなり良くなっているが実感できている。しかし米国では逆に肉食の人達が減少しているわけではない。